投資全般

【家計改善】 キャッシュレスによるコスト削減の大きさ 【使わないのはもったいない】

こんにちは。ぱられる(@parallel)です。

今回は、先日、以下の固定費削減の記事にて単語を出したキャッシュレスについて、少し掘り下げて記事にしてみようと思います。

【固定費はマイナスの配当金】家計の固定費を積極的に見直そうこんにちは。ぱられる(@parallel)です。 記事執筆時点の2019/8/26現在、市場は米中貿易摩擦の混迷から、リセッション...

 

なぜなら、今日本に住む方なら、「キャッシュレスを利用しない手はない!」というくらい、節約効果がとても高い状況だからです。

しかも、その節約効果は、あらゆるお金を使う生活場面ですので、固定費・変動費といった分野も問いません。

では、なぜそこまでこのキャッシュレスを推すのか、以下に整理してみましたので、ぜひ見てみて下さい。

結論から先に書くと、3つのキャッシュレス手段を持っておくだけで、相当な効果が見込めますよ!(少なくとも、この記事執筆時点の2019年は大丈夫)

日本はまさにキャッシュレスの成長期

まず、日本は他の主要国より、比較的キャッシュレスへの対応が遅れているという現実があります。

いつもニコニコ現金払い。

昔(?)よく聞いたこのセリフさながら、今も現金払いにこだわる人は多いです。

辛うじて、鉄道改札のSuicaやICOCAが、日本独自のガラケーと相まって普及が早かったくらいです。(サラリーマン満員電車社会の影響でしょうか?苦笑)

 

これとは対照的に、特に米国では、もうはっきりとカード社会が浸透しています。

ホテルやちょっとしたスーパーはもちろん、スターバックスに至るまで、明らかにカード決済が多数派を占めています。

少なくとも、小銭を時間をかけて出そうとする人には、相当冷たい視線が向けられます。

ホテルに至っては、身分証明書代わり、また料金取りっぱぐれが出ないよう、予約段階からカード番号を求められる状況。

カードをはじめとするキャッシュレスは、米国では必須手段になっているのです。

 

そんな対照的だった日本にも、最近になってiPhoneのApple Pay上陸あたりから、キャッシュレスの風が強くなり始めました。

そこに、政府の消費増税対策の1つとして、キャッシュレス普及の二次効果を狙った推進キャンペーンが打ち出されました。

日本は、これからまさに(他国に比べてようやく)本格的に普及しようとしている、キャッシュレスの成長期なんです。

政府の推進キャンペーンがある

まず、先ほど上でも触れたように、政府としては、消費増税対策の1つ且つキャッシュレス普及の二次効果を狙って、2019/10/1から推進キャンペーンを打っているのは、もうご存知かと思います。

投資の成功例の1つでもありますが、「国策に乗る」というのは単純かつ最も効果的な手段になることが多いです。

消費増税自体が、最後まで本当にやるのかやらないのか不透明だった、またそれによって準備が相当変わってくるので対応する側が後手になった、という面は強いですが、とにかく推進制度としては動き始めました。

推進キャンペーンの対象となった企業店舗(準備が間に合った企業というべきでしょうか汗)には、以下のロゴが掲げられることになっています。

また、周辺店舗の対応状況は、一応、総務省が作成したアプリもあります。

(一応、としたのは検索機能がない等、現時点では色々お察しなのですが、まぁ無いよりはマシかと思われます。)

 

このロゴが掲げられた企業店舗では、クレジットカードや電子マネーといったキャッシュレスで決済を行うことで、最低でも、必ず2%もしくは5%の還元を受けられます。

%の基準は、以下になっています。

・5%:中小店舗

・2%:大手傘下フランチャイズ店

 

少しややこしいのは、その還元がいつ・どんな形で受けられるか等が、使ったキャッシュレス手段によって違うところですね。。

正直、この点はせっかくの推進キャンペーンを、かなりとっつきにくく・分かりにくくしていると思います。

クレジットカード各社でちょっと調べてみただけでも、還元時期と方法では、以下のような違いがありました。

・カード請求額から、還元分を減額
⇒JCB、三井住友カード、UCカード、クレディセゾンなど

・還元分をポイントで付与
⇒楽天カード、ポケットカードなど

※同一企業でも、カードブランドで違うケースもある
※付与は、利用月から2か月後が多い

ここへ更に、電子マネー・QRコード支払といった決済手段もあります。

要するに、還元が受けられることは確かだが、どれが自分に最も合うか個別に確認しておくことが大事ですね。

企業も覇権・定着争いをしている

そして、このキャッシュレスの話は、むしろこちらの方が大きいです。

 

上述の政府推進キャンペーンが打たれることは、かなり早い段階で決まっていました。

このため、各企業においても、新規客層や・顧客の消費行動データを得ようと、熾烈な覇権・定着争いが発生していることです。

これこそ、資本主義の特徴で・投資家ならばより良い果実を得られる状況だと思います。

なんとなく、ワクワクもしませんでしょうか?笑

 

PayPay、LINE Pay、メルペイ等といった、いわゆるQRコード決済に分類されるペイ争いは、有名ですので耳にしたことも多いかと思います。

各社とも、2019年10月を目がけて、バラマキとも言える先行投資キャンペーンを打ってきました。

また、2019年10月からも、上述の政府分とは別に、各社が上乗せでキャンペーンを打っており、覇権・定着争いはまだまだ続いています。

 

投資家ならば、各社内容の真贋・良し悪しを自分なりに見極め、生活水準を変えることなく、果実を得ていくべきではないでしょうか?

冒頭参照の固定費削減の記事でも触れたように、コストの削減は確実な成果であり、且つ収入の増加よりもメリットが大きいです。

その成果はきっと、次の投資につながり、複利の成果を生み出してくれるでしょう。

いま持っておくべきキャッシュレス手段

ここまでキャッシュレスの背景やメリットを書いてきました。

とはいえ、いざこれから本格的に始めるとなると、種類が多いゆえにどれが良いのか、難しいですよね。

そこで、私ぱられるが、これまでの経験(と独断と偏見?笑)から。

いま持っておくべきキャッシュレス手段として、以下3つをご紹介致します。

※ 事前争いよりは、だいぶん淘汰優劣も見えては来ましたので、
少なくともこの3つを知っておけば、相当効果ありだと思います。

①JCBカード 対象カード20%還元

◆対象期間
2019/8/16~2019/12/15

◆還元額
カード利用額の20%。政府のキャンペーンとは完全別枠。(!)

◆還元上限額
10,000円。家族カードがあれば、それも別枠で10,000円。(!)

◆特徴
Apple Pay(Quick Pay), Google Payでの支払限定。新規入会でなく発行済カードでも、対象カードでさえあればOK。キャンペーン要登録なので忘れずに!
(対象カードかどうかは、キャンペーン登録できるかどうかで簡単に判別可能)

◆詳細&カード作成先リンク

②三井住友カード 新規入会20%還元

◆対象期間
2019/9/2~2019/12/27

◆還元額
カード利用額の20%。政府のキャンペーンとは完全別枠。(!)

◆還元上限額
12,000円(家族カード使用分も含めて)

◆特徴
なんといっても、クレジットカード決済するだけで20%も還元されるという簡単且つ制約の少なさがメリット。キャンペーン要登録なので忘れずに!

◆詳細&カード作成先リンク

③PayPay まちかどペイペイ10%還元

◆対象期間
2019/10/1~2019/11/30

◆還元額
利用額の10%。キャッシュレス推進5%+PayPay上乗せ5%の合計。

◆還元上限額
1,000円/回・25,000円/月

◆特徴
上の①②どちらも使えない場合で、かつキャッシュレス推進5%対象店舗の場合は、現状最大還元の手段。(2019/10/2時点)
2%対象店舗では、PayPay上乗せ5%は付与されないので要注意。

◆詳細リンク

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回取り上げたキャッシュレスのいい点は、やはり、生活水準を変えることなく簡単にコストを抑えられる点だと思います。

ただ、コスト削減のためへの行動許容度は、人によって当然違います。

そういう意味で、上述した「今持っておくべきキャッシュレス手段」は、些細なコスト削減ではなく、且つそれなりに即効性もあるものばかり取り上げておきました。

「では、推進2%の店舗で最もお得なのは?」といった深堀りにもご興味がある方は、次にその調査行動につなげていけばいいのかと思います。

 

その人に丁度いい、コスト削減方法のご紹介になっていれば幸いです。

 

では、良い投資ライフを!

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